繊維セクターの優良銘柄

3105日清紡は有利子負債が少なく、自己資本比率が高いです。
自己資本を有効に活用できれば東洋紡と同等のROEになるのでしょうが、残念です。
繊維セクターはPBRが軒並み低いです、どちらかといえば不人気と見るか、これからの注目セクターと見るか。いずれにしてもPBRは割安ですがPBR的には平均的です。
注目は3205ダイドーリミテッドです。資産効率、収益性が高いのにPER,PBRはセクター内でも低位、かつ高配当です。お勧め銘柄と言えます。 四季報発売後には確実に上がりますね!

繊維セクターの優良銘柄とその中の注目銘柄
出典:会社情報2007秋
コード売上高 (億円)経常 利益 (億円)自己資本比率(%)有利子負債 (億円)ROE(%)ROA(%)PERPBR配当率(%)秋号 株価
3101 東洋紡435013526194210.12.613.91.41.9269
3103 ユニチカ24004010.8197011.31.217.321.4145
3105 日清紡315015555.35315.93.318.21.11.11421
3110 日東紡14005542.53397.83.314.81.20.9329
3210 日本毛織10204352.82335.52.919.41.11.8944
3205 ダイドーリミテッド3204648.217511.55.512.41.43.61531

(4655)NOVA

ジャスダック証券取引所は26日、同日付けで大阪地裁に会社更生法の適用を申請したNOVA を27日から整理ポストに割り当てて、11月27日付けで上場廃止とすることを発表した。

(10/29のJASDAQ市況)
NOVA <4655> は、上場廃止の決定を受けての処分売りから急落している。
終  値 15円
出来高 73,932,000株

当面は、仕手株と化します。信用売買の関係で一時的に上がったり下がったりするジェットコースターのようなチャートが予想されます。
仮に支援先があらわれても、投機・ギャンブルとなりますので用心が必要です。

yahooファイナンスではPBRが0.35。
時価総額10億の35%で3億5千万円の自己資本がある計算になります。
総資産は3月時点で500億円ありますが、株価下落や不透明な運営で相当下がっていると見込まれます。
また、これといった資産はない(大手英会話学校)ようです。
それに対し、有利子負債が100億、ニュースでは債務超過数百億円と報じられています。
未払い賃金や前払い授業料を含めると非常に厳しい状況となります。


指標解説のイメージ

指標の解説


よくつかう指標をわかりやすく模式図にしてみました。
見るとわかるようにROAやROEは株価と関係ありません
純粋な会社の体質(収益性や利益率)を評価する指標で、高いほど良体質となります。
ROA、ROEが同水準の銘柄の中でPERやPBRを比較し、株価が低水準であれば買いとなります。

株価に関係ない指標:PER,PBR
株価と連動する指標:ROA,ROE
株価には連動しないが発行株数と連動する指標:EPS,BPS

PBRとかROAって何?

わかりやすい順番に並べています。
上から順番に読めばスムーズに理解できます。

ESP:1株当たり利益[Earnings Per Share]
 
 ESP = 税引後利益 / 発行済株式数
 読んで字の如く、1株あたりの利益。

PER:株価収益[Price Earnings Ratio]

 PER = 株価÷1株当たり利益(EPS)
 株価と企業の収益力を比較することによって株式の投資価値を判断する際に利用される尺度。
 株価が500円、一株当たり利益50円なら株価収益率は10倍。同一業種内で割高、割安を判断する材料。

1株当たり株主資本

 = 株主資本 / 発行済株式数
 1株当たり純資産とも言う。
 株主資本は、貸借対照表の資本の部の合計であり、「自己資本」「純資産」とも言われます。
 内容は、株主の払込金である資本金および資本準備金と、過年度からの利益の蓄積である利益準備金及びその他剰余金で構成されています。

PBR(株価純資産倍率)[price book-value ratio]

 PBR = 株価 ÷ 1株当たり株主資本
 企業の解散価値、株価が1株あたりの資産の何倍になっているか表す。1を切っていれば解散時に株価以上の分配がえられることになる。
 このため、1を切ってる会社は良くも悪くも注目され、投機雑誌ではアナリストの「PBRが1を切っておりねらい目」というコメントを良く見かけます。

BPS(一株あたり純資産)[book-value per share]

 BPS = 純資産 ÷ 発行済み株式数
 企業の安定性を表す。BPSが高ければ高いほど、その企業の安定性は高いことになります。

EPS(1株当たり利益)[Earnings Per Share]

 EPS = 税引後利益 ÷ 発行済株式数

ROA(総資産利益率)

 ROA = 利益 ÷ 総資産
 利益を総資本で除した収益性の財務指標です。
 企業に投下された総資本が、利益獲得のためにどれほど効率的に利用されているかを表す。
 分子の利益は、営業利益、経常利益、当期純利益などが使われ、総資本(総資産)営業利益率、総資本(総資産)経常利益率、総資本(総資産)純利益率、とそれぞれ定義されます。
 総資本利益率を高めることは、利益率の改善(費用・コストの削減)又は回転率の上昇(売上高の増加)によって実現されます。
 アメリカでは、企業の収益性を判定するのに総資産利益率(収益率)=ROA、ないしは、株主資本利益率=ROEがよく用いられます。

ROE(株主資本利益率)[return on equity]

 ROE = 当期利益 ÷ 株主資本
 当期の利益を株主資本(=資本金、資本準備金、利益準備金及びその他剰余金を合わせたもの)で割ったものです。
 株主資本というのは、株主の持分になる部分なので、この指標は、株主から預かっている資本に対してどれぐらいの率で利益を上げたかをみるものにな ります。
 10%、20%といったパーセントで表示され、数字が高いほうが利益率の高い会社になります。

(出典:ジェットのかぶ入門)

資産運用ビジネス、残高400兆円超す

(2007/10/24 NIKKEI NET)
 株や債券など投資商品を手掛ける資産運用ビジネスの国内の市場規模が4年間で倍増し、今年3月末時点の残高が400兆円を突破したことが明らかになった。株価の回復を受け、投資信託に個人マネーが流入。財政投融資への預託など政府内で運用していた公的年金が、投資顧問会社や信託会社への運用委託を進めたためだ。この間預金残高はほぼ横ばいで推移しており「貯蓄から投資へ」の流れが加速している。

 野村総合研究所の調査によると、投資商品を手掛ける投信委託会社、投資顧問会社、信託銀行、生命保険会社(利回りを保証しない特別勘定のみを対象)の2007年3月末の受託残高は413兆円。03年3月末と比べ202兆円増えた。受託残高に比例する手数料収入も07年3月期は8500億円になり、今期は1兆円規模に膨らんでいる公算が大きい。

 コメント
 投資信託のほとんどは、優良株が対象であり、日経225銘柄の占める割合も非常に高いと推測されます。
 このため、

 投資資金流入=日経225の株価上昇
 投資資金回収=日経225の株価下落 

 という流れが自然に形成されることとなります。
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